コラム

公認会計士と結婚するメリット・デメリットは?仕事内容や年収を紹介

生計を共にする結婚相手を選ぶ上では、年収や職業の安定性も重要な基準のひとつでしょう。婚活においては、医者や弁護士など年収が高い方を希望される女性も少なくありません。ほかにも高収入が期待できる職業として公認会計士が挙げられます。

公認会計士は専門性の高い難関国家資格であり、企業などの監査業務を独占業務として行うことができるのです。公認会計士のニーズは広く環境に左右されにくいため、仕事に困ることはほぼありません。同時に年収も、同世代の一般会社員をはるかに上回るといわれています。

今回は婚活中の女性に向けて公認会計士の仕事内容や年齢別の年収相場をご説明し、実際に結婚するメリットもあわせてご紹介します。

公認会計士の仕事-会計士や米国公認会計士との違い-

公認会計士とは税務や財務監査のプロフェッショナルであり、現代日本においてニーズの高い職業です。専門性の高い国家資格であり、取得には難関試験を突破しなければなりません。弁護士など共に「士業」と呼ばれる仕事のひとつであり、独立開業も可能なため会社員にとどまらない柔軟な働き方も期待できます。

公認会計士の主な業務は、第三者として企業の財務報告書の監査をすることです。一定規模以上の企業では、年に一度株主に経営状況を報告せねばなりません。その報告に使う書類に虚偽や粉飾がないか、公認会計士が外部の第三者としてチェックを行うのです。それ以外にも、専門知識をいかして企業のコンサルティングを行うこともあります。

・会計士と公認会計士の違い
「公認会計士」と共によく目にする表記が「会計士」です。違う職業のように思われますが、実際は「会計士」は「公認会計士」の略称であり、両者に違いはありません。

・米国公認会計士と公認会計士の違い
公認会計士の役割は全世界においてもニーズが高いため、諸外国にも公認会計士の資格があります。ただし、それぞれの国における公認会計士の認定には違いがあるのが特徴です。

米国公認会計士とはアメリカやオーストラリアなどで通用する公認会計士の資格を持つ者、公認会計士とは日本における公認会計士の資格を持つ者をさします。双方どちらが優位ということはなく、それぞれの資格がなければ、互いの国で業務を行うことができません。

日本の公認会計士は日本の企業であれば会計士の独占業務である監査業務を行える、いわば「日本の会計のプロ」です。一方、米国の公認会計士はライセンスで許可されている州や国で業務を行えますが、日本において独占業務がありません。このことから日本における公認会計士と、米国の公認会計士は全く別の資格と考えるべきなのです。

公認会計士の年齢別 年収相場

生計を共にする結婚相手を選ぶ上では、年収も重要なポイントのひとつといえます。つづいては、公認会計士の年収についてご紹介しましょう。

公認会計士は難関の国家資格であり、取得までに何年もかかることも珍しくありません。このことから、試験に合格するときの平均年齢は25歳前後といわれています。一般に大卒の新卒が22歳であることを考えると、社会に出るのは同年代よりも遅くなるわけです。

さらに、公認会計士を正式に名のるためには、試験合格後2年以上の実務経験が要されます。よって、公認会計士として本格的に働けるのは、早くても20代後半からとなるのです。公認会計士の年収は、その専門性の高さから一般の会社員よりも高い傾向にあり、初任給で30~35万、平均年収は1,000万前後です。

公認会計士の多くは、「監査法人」という公認会計士が集まった企業に就職します。監査法人には明確なキャリアパスが用意されており、上手くいけば7年程度で年収1,000万に手が届くといわれているのです。また、監査法人のほかにも、企業のコンサルティング役として勤務しても年収1,000万程度、独立開業が成功すれば年収3,000万以上も夢ではありません。

一方、平均的なサラリーマンの収入は初任給で20万程度、よほどのキャリアアップがなければ、公認会計士の年収を越えることが難しいのが現実です。生涯年収に換算すると公認会計士は4億弱、サラリーマンの平均は2億弱であり、公認会計士の方が2倍近くの収入が期待できます。このことから、公認会計士は総じて高収入が期待できる職業といえそうです。

公認会計士と結婚するメリット・デメリット

では、実際に公認会計士と結婚した場合、どのような結婚生活が期待できるのでしょうか?公認会計士と結婚するメリット・デメリットについて解説します。

●公認会計士と結婚するメリット
公認会計士は社会的にも信用が大きい職業であり、結婚相手としても多くのメリットがあります。

・安定的な職業
公認会計士は国内で広いニーズがあるため、安定的な職業といえるでしょう。監査法人以外にも、ベンチャー企業に勤めるコンサルティング役として勤務する、あるいは独立開業するといった多様な働き方が期待できます。ニーズが高いゆえに転職も困難ではなく、仕事に困ることはほぼないでしょう。

・財務のプロとして家計を応援してくれる
言うまでもなく、公認会計士は財務や税務のプロです。貯蓄などの家計のやりくりについても、的確かつ専門的なアドバイスが期待できます。お金にしっかりしている人がパートナーになると、結婚後のライフプランが立てやすいでしょう。

・ブランクがあっても収入が維持しやすい
一般的に、職を離れる期間が長ければ長いほど、収入は減る傾向にあります。しかし、公認会計士は難関資格を要する専門職であり、ブランクがあってもあまり収入に影響しないのが特徴です。男性と育児や家事を分担する場合、男性が育休などを取得しても収入に影響が出にくいのは大きなメリットでしょう。

・高収入が期待できる
先ほど解説したとおり、公認会計士の生涯年収は一般のサラリーマンの2倍程度が見込めるため、公認会計士と結婚すれば金銭的に余裕のある生活が期待できます。

●公認会計士と結婚するデメリット
公認会計士と結婚するにあたって、唯一のデメリットがあるとすれば仕事が忙しいことです。公認会計士は、ニーズが高いゆえに激務であることも多いといわれています。そのため、家事や育児については、女性が一定以上を担う覚悟が必要になるかもしれません。

公認会計士と結婚したいなら結婚相談所がおすすめ

多くの公認会計士は監査法人に勤めているため、一般企業での出会いは期待できません。普段の生活で公認会計士と出会うのは、非常にレアケースだといえます。

公認会計士と出会う方法では、3つの方法が挙げられます。
ひとつめは、大学や資格の専門学校で出会うことです。公認会計士の試験は合格率10%程度の狭き門であり、その勉強は非常に厳しいものです。同じ学生のうちに出会えば、互いに励ましあうことで絆も深まることでしょう。

2つめは、監査法人で働くことです。同じ公認会計士として働くのはもちろん、その他の事務スタッフ・派遣として勤めることも含まれます。実際に公認会計士は多忙のため、職場以外に出会いの場が少なく、職場結婚が多いともいわれています。

ここまで2つの方法についてご紹介しましたが、どちらも「公認会計士」という業界に自らが飛びこむ方法です。難易度も高く、実現は容易ではありません。

そこでご紹介したいのが3つめの方法、結婚相談所を利用することです。先ほど解説したとおり、公認会計士は多忙ゆえ、出会いの機会が多くありません。さらに、結婚したくとも時間をかけて婚活することが難しいため、結婚相談所に登録される方も多いのです。

結婚相談所からの紹介ならば、職業や経歴について疑う必要もありませんし、本気で結婚相手を探している男性が登録するため、マッチングやお見合いなどをスムーズに進められるのです。公認会計士との結婚を希望される方は、結婚相談所の利用がおすすめです。

まとめ

公認会計士は難関国家資格のひとつであり、高収入や安定性が期待できます。結婚相手として公認会計士を望まれる方も、少なくありません。しかし、公認会計士は多忙を極める職業であり、普段の生活で出会うことは非常に稀です。

専門学校や監査法人での出会いは期待できますが、それには公認会計士の業界に飛びこむ必要があり、あまり現実的ではありません。公認会計士との結婚を望まれる方には、結婚相談所の利用をおすすめします。

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